株価とは、株式市場で取引されている株の価値をお金で換算したものになります。株価は一定ではないため、買いたい人が多ければ株価は上がり、逆に売りたい人が多ければ株価は下がります。
株価は、「事業価値」と「解散価値(=純資産)」からおおよそ決められます。(※私の考え方)
「事業価値」は目に見えない価値で、例えばその事業に将来性が感じられたり、儲かる事業であると投資家が判断すれば、その企業の株に注目が集まって株価が上がります。(買いたい人が増える)
「解散価値」は目に見える価値で、その企業が保有している土地・建物・特許権などの資産から負債を引くことで計算できます(純資産)。会社が解散するときに、会社の持つ資産から負債を引いた残り(純資産)が、株主に返還される仕組みになっており、これらは貸借対照表から計算することができます。解散価値(=純資産)が減れば当然、株価が下がる要因となります。
株価を変動させる内部要因について。
株価を変動させる一番の要因は会社の業績です。四半期ごとに発表される決算短信の業績結果が良かったり、業績見通しが上方修正されたりすると、株価が上がる要因となります。
会社が画期的な新商品を開発したり、事業方針に好感が持たれると、株価が上がる要因となります。
経営者が代わると株価に影響を与えます。日産の社長カルロ・スゴーン氏や、ソフトバンクグループの孫正義など、経営者が企業やその株価に与える影響は非常に大きい。大塚家具の社長交代劇も話題になりましたね。
株主に分配する配当金が増配になる場合、株価が上がる要因となります。逆に、減配・無配は下落要因となります。
ニュースの内容にもよりますが、神戸製鋼所のデータ改ざん問題など、突発的なニュースは悪いものが多い印象です。悪いニュースは株が売り叩かれるので安値で仕込むチャンスですが、粉飾決算など内容によっては致命的なものもあるので注意。
上場来安値、直近の安値、押し目など、チャート分析から絞り込まれるポイントでは、まとまった買いによって株価の急変動が起こります。
株価を変動させる外部要因について。
その銘柄が属する業界が注目を浴びていたリ、業種全体が活気づいている場合、その銘柄も連れ高になることがあります。
日本経済や世界経済が好景気に沸いているときには、株式市場全体に投資資金が集まって株価上昇に繋がります。
日銀の上場投資信託(ETF)買い入れ、量的緩和策、公開市場操作(オペレーション)、為替介入など。金利動向や為替変化などにも影響を与えるため内情はかなり複雑。上場投資信託(ETF)買い入れ、量的緩和策辺りは純粋に株価上昇要因と考えてOKです。
日本経済は輸出産業に支えられているため、外国為替の影響が大きい。外国に輸出製品を売ったときの決済通貨は米ドル建てなので、円高になると利益が目減りしてしまう。価格競争力も落ちるため、輸出国にとって自国通貨高は経済減退要因となる。当然、株価も下がる。
日本の近郊で戦争が起こったら、株価が下がります。為替はどうだろう? 常識的に考えれば円安ですが、円は外国人にとってリスク回避通貨として認識されているので、円高になるかもしれません。つまりどう動くかは、為替相場を15年やってる私にも分かりません。
私が気が付けるものをピックアップしてみましたが、予想以上に多くなり過ぎてしまいました。特に注目しておくべき要因は、私の場合は以下になります。