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信用取引の種類 (制度信用取引と一般信用取引の違い)

信用取引の種類や、制度信用取引と一般信用取引の違いについて分かりやすくまとめました。
最終更新日 2019/08/04
  • 制度信用取引と一般信用取引の違い
  • 信用取引の種類 (全体イメージ)

制度信用取引と一般信用取引の違い

信用取引には、制度信用取引一般信用取引の2種類があります。

制度信用取引 一般信用取引
取引ルール 金融商品取引所(取引所)が定めたルールに従う 取引ルールは証券会社が独自に定めたもの(顧客と証券会社との間で自由に決定)
取扱銘柄 取引所が選定したもの 全上場銘柄の中で、証券会社が独自に定めた銘柄
返済期限 6ヶ月以内 無期限である場合が多い
貸借取引 利用可能 利用不可

制度信用取引と一般信用取引との大きな違いは、信用取引のルールが金融商品取引所によって定められているのか、それとも証券会社が独自に定めたものなのかの違いです。各証券会社の特色が出るのが一般信用取引ということですね。

また貸借取引を利用できるかできないかも大きな違いです。貸借取引を利用できない一般信用取引の場合、顧客に貸し出しする投資資金・株券は各証券会社内で調達しなければなくなるため、大口の取引ができない、貸株に対応していない(信用売りができない)などの制限が予想されます。

信用取引の種類 (全体イメージ)

信用取引の種類によって、どんな銘柄が取引できるのかを図に表しました。

信用取引の種類

貸借銘柄とは?

制度信用取引で取り扱える銘柄には、制度信用取引銘柄貸借銘柄の2つがあります。

制度信用取引銘柄は、証券会社が証券金融会社から融資を受けることができる銘柄です。(信用買いができる銘柄)

貸借銘柄は、制度信用取引銘柄の中でさらに一定の基準を満たした銘柄で、証券会社が証券金融会社から融資も受けられるし、株券も借りることのできる銘柄です。(信用買い・信用売りの両方ができる銘柄)

制度信用取引銘柄 貸借銘柄 一般信用取引銘柄
信用買い
信用売り × ○(※)

※一般信用取引の信用売りに関しては、証券会社が貸借取引を利用できない(つまり証券会社自らが貸株を用意しなければならない)ため、信用売りが利用できない場合が多い。

信用売り(空売り)を行う場合、制度信用取引銘柄の中でさらに貸借銘柄と呼ばれる銘柄を選んで行うケースが一般的になります。ただし一般信用取引銘柄でも、証券会社が独自に貸株を用意している場合に限り、信用売りができます。