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代用有価証券と二階建て

二階建ては株価の下落に対して脆い面があり、追加保証金の発生が起こりやすいのが特徴です。
最終更新日 2019/08/03
  • 代用有価証券 (信用取引)
  • 二階建て (信用取引)

代用有価証券 (信用取引)

信用取引を利用するには、顧客が一定額の担保(委託保証金)を差し入れなければなりません。委託保証金は現金30万円を預け入れるほか、有価証券でも代用することができます。(保証金代用有価証券)

有価証券を信用取引の委託保証金に充てる場合、評価額の80%が代用価値となります。

(例)評価額100万円の有価証券は、委託保証金としての代用価値は100万円×80%=80万円。

株券も有価証券なので、例えば上場株時価100万円分の現物株式を保有している場合、それを信用取引の委託保証金に充てることができます。代用価値が30万円以上あれば、現金の代わりに有価証券を代用することができます。

ここで注意したいのが、有価証券は時価換算という点です。

株価は毎日変動しているため、極端な例では代用有価証券の値下がりによって委託保証金不足が起こり得るということです。

主な代用有価証券

イラスト

二階建て (信用取引)

この代用有価証券を使って行う信用取引の中に、二階建てと呼ばれる手法があります。

二階建てとは、代用有価証券に充てる現物株式と同じ銘柄の信用買い(買建て)を行うことをいいます。

二階建て(信用取引)

二階建ての特徴は、買建株のポジションと連動して代用有価証券の価値も上下する点にあります。

上図場合、A銘柄の株価が上がれば、買建株の評価益も増えて代用有価証券の代用価値も上がります。この場合、保証金維持率が30%を切ることはありません。

ところが株価が下がって買建株に評価損が発生した場合、代用有価証券の代用価値が下がって保証金維持率が30%を切ることに加え、レバレッジ約3.3倍で買建てているポジション評価損がさらに保証金維持率を押し下げていきます。(レバレッジが掛かっているので評価損の大きさも3.3倍)

二階建てで注意したいのがこの下落局面における影響です。下落に対して脆い面があり、追加保証金の発生が起こりやすいのが二階建ての特徴です。そのため、証券会社によっては二階建て行為そのものを禁止しているところもあります。

二階崩れの変!